【プレスリリース】

概要とポイント

 ハーバード大学公衆衛生大学院の鎌田真光(かまだ まさみつ)研究員(身体教育医学研究所うんなん客員研究員、笹川スポーツ財団海外特別研究員)と身体教育医学研究所うんなん(島根県雲南市立)の北湯口純(きたゆぐち じゅん)主任研究員を中心とする研究チームは、平成21年から進めてきた雲南市運動普及プロジェクト(通称:運動キャンペーン研究)の5年間の検証成果をまとめ、論文を発表しました。 

(使用されたチラシの例)

  • 行動科学とソーシャル・マーケティングに基づく5年間の運動普及プロジェクトにより、中高年者における運動実施率が高められたことを明らかにしました。
  • これまで海外の研究成果を含め、地域全体の運動・スポーツ実施率を高められたという質の高い科学的知見(エビデンス)はありませんでした。本研究は、クラスター・ランダム化比較試験という最も質の高い(厳格な)研究デザインで介入効果を検証した世界初の知見になります。
  • 国・自治体等の健康・スポーツ政策への示唆として、「対策を講じる期間は1年間では短すぎる」「普及する行動(運動種目)は絞った方がよい」「知識が普及しても、行動(運動実施)の普及につながるとは限らない」といった普及戦略の鍵が明らかになりました。

論文は、保健医学分野の国際誌「International Journal of Epidemiology 」に掲載されています。

オンライン公開日:2017年12月8日(https://doi.org/10.1093/ije/dyx248

 

Kamada M, Kitayuguchi J, Abe T, Taguri M, Inoue S, Ishikawa Y, Bauman A, Lee IM, Miyachi M, Kawachi I. Community-wide intervention and population-level physical activity: a 5-year cluster randomized trial. International Journal of Epidemiology. Epub ahead of print. DOI:10.1093/ije/dyx248.

著者:鎌田真光(ハーバード大学)、北湯口純(身体教育医学研究所うんなん)、安部孝文(島根大学)、田栗正隆(横浜市立大学)、井上茂(東京医科大学)、石川善樹(東京大学)、エイドリアン・ボウマン(シドニー大学)、アイミン・リー(ハーバード大学)、宮地元彦(医薬基盤・健康・栄養研究所)、イチロー・カワチ(ハーバード大学).

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【問合せ先】
⾝体教育医学研究所うんなん
主任研究員 北湯⼝ 純(きたゆぐち じゅん)
電話: 0854-49-9050   FAX: 0854-49-7050
E メール:shintai@bs.kkm.ne.jp